【初心者向け】仮想通貨は本当に世界通貨になる？メリット・デメリットまとめ

ぼくは、全世界で多くの技術が進化していく限り仮想通貨の発展もどんどんしていくと思います。

昔は、手紙で遠方の人と連絡のやり取りをしていた時代でした。今では、スマートフォンが普及し秒単位で連絡を取り合えます。

機械やWedの進化につれて、人の手をかけずに多くの日常が効率化してきています。その流れは、間違いなく「仮想通貨市場」にも関わってくるでしょう。

そんなことから、「仮想通貨は本当に世界通貨になるのか？」どうかについて、簡単に解説していきます。

仮想通貨は、なぜ生まれたのか？

仮想通貨が生まれた理由は、大きく分けて「お金の仕組みを変えたい」という思いからではないでしょうか。

有力な説として、2008年9月におきた「リーマンショック」が大きなきっかけになったと言われているそうです。

中央銀行による大規模な金融緩和や銀行救済に対する不信感から、管理主体を持たない新しい通貨の必要性が叫ばれました。

1−1 お金は誰が管理している？

ふだん私たちが使う円やドルなどのお金は、国の銀行（日本なら日本銀行）が管理しています。

そして、銀行を通して送金したり、引き出したりできます。でもこの仕組みにはいくつか問題がありました。

例えば、海外にお金を送るとき、銀行の手数料は高く時間もかかります。

また、銀行がドラブルを起こしたり、ルールを変えたりすると、私たちのお金の使い方が制限されることもあります。

1−2 銀行を通さない仕組み

そこで、2008年に「サトシ・ナカモト」という正体不明の人物が、新しいアイデアを発表しました。

それが仮想通貨の中で一番有名な「BTC（ビットコイン）」です。

ビットコインは、銀行を通さずにインターネット上で直接やりとりできるデジタルなお金です。

さらに、仮想通貨について詳しく知りたい方はサイドバーをチェックしてみてください。

仮想通貨が広がる理由とは？

2−1 国際送金が簡単にできる

国際送金とは、お金を海外へ送ることを指します。

一般的に、国試送金をする際には、送金する国と受け取る国の銀行がやりとりを行います。しかし、この仕組みにはいくつかの課題があります。

例えば、国内でお金を送る場合と比べて、手数料が高く、受け取るまでに時間がかかることが多いです。これは、銀行同士のやりとりに時間がかかるためです。

一方で、仮想通貨を使えば、銀行を通さずに直接送金できるため、手数料を抑えたり、送金時間を短縮したりすることが技術的に可能になります。このように、仮想通貨には国際送金をより早く、安くできる可能性があるのです。

2−2 銀行を持たない人も使える

仮想通貨は、銀行口座を持たない人でも利用できる便利な仕組みでもあります。

世界には銀行を利用できない人が多くいますが、仮想通貨はインターネットとスマートフォンさえあれば使えるため、こうした人々にも役立ちます。

例えば、中米のエルサルバドルという国では、2021年からビットコインを法定通貨として採用しました。この取り組みにより、銀行をかいさずに送金や支払いが可能になり、多くの人が金融サービスにアクセスできるようになりました。

エルサルバドルでは、公式のデジタルウォレット「CHIVO」を導入し、国民が仮想通貨を使いやすい環境を整えています。また、海外送金の手数料削減にも役立つとされています。

こうした特徴から、仮想通貨は特に銀行サービスが十分でない地域で注目されています。

2−3 お金の価値を守る

一部の国では、経済危機などで紙幣の価値が急激に下がることがあります。

このような状況では、ビットコインのような仮想通貨が注目されます。仮想通貨は、中央銀行などの管理を受けずに運用され、発行上限が設定されているため、インフレによる価値の下落を受けにくい特徴があります。

そのため、資産を守る手段として利用されることが増えています。特に、経済不安定な地域では、仮想通貨が資産保全の選択肢として重要視されています。

とは言っても、ビットコインも「絶対安全な資産」とは言えませんので誤解せずに。

2−4 政府が作るデジタルなお金との共存

いくつかの国では、政府が「デジタルなお金」を作っています。

これを「中央銀行デジタル通貨（CBDC）」と呼びます。

このCBDCは、仮想通貨や電子マネーとは異なる特徴を持っています。まず、CBDCは国の中央銀行が発行するお金で、現金と同じ価値を持ちます。そのため、どこのお店でも使える可能性が高く、手数料もかからないことが期待されています。

一方で、仮想通貨は民間企業や個人が作るもので、価格が大きく変動することがあります。また、使えるお店も限られています。

CBDCのメリットとしては、現金を作るコストを減らせることや、支払いをスムーズにできることが挙げられます。さらに、犯罪で得たお金の流れを追いやすくなる点も注目されています。

しかし、サイバー攻撃のリスクや災害時に使えなくなる可能性といった課題もあります。

仮想通貨が広がりにくい理由

3−1 値段が大きく変動する

ビットコインのような仮想通貨は、値段が大きく変わる特徴があります。

例えば、今日は「1BTC」で買えたものが、仮想通貨の価値が下がり明日にはもっと多くのビットコインが必要になるのかもしれません。このように価格が安定しないため、毎日の買い物には少し不便です。

【　2025年2月〜過去5年間のBTC（ビットコイン）の値動き　】

株式市場では、見ないくらいの価格の変動具合です。

そこで登場したのが「ステーブルコイン」という新しい仕組みです。ステーブルコインは、日本円や米ドルなどの本物のお金や金（ゴールド）と同じ価値に連動するように作られています。

そのため、値段が大きく変わらず、安定しているのが特徴です。例えば、1枚のステーブルコインが常に1ドルと同じ価値を保つように設計されています。

ただし、この仕組みはまだ発展途中で、完全に安定できるわけではありません。これからさらに改良されていくことが期待されています。仮想通貨の世界は日々進化しているので、新しい技術や仕組みがどんどん登場しています。

3−2 政府の規制が厳しい

仮想通貨の取引や新しい仮想通貨を作る「マイニング」は、いくつかの国で厳しく規制されています。この規制が仮想通貨の広がりを妨げる原因になっています。

例えば、中国では仮想通貨の取引とマイニングが全面的に禁止され、「違法」とされています。

これは、仮想通貨が経済や社会のちつじょを乱す可能性があると考えられているためです。また、マイニングには大量の電力が必要で、環境への影響も指摘されています。そのため、中国ではマイニングに必要な電力供給を断つ措置も取られています。

仮想通貨は、銀行のような中央管理者がいないため、新しい仕組みとして注目されています。しかし、一部の国では規制が厳しく、仮想通貨を使った自由な取引や新しい技術の発展が厳しくなっています。これにより、投資家や企業が他国へ移動するケースも増えています。

日本も仮想通貨の規制が厳しく、取引等の利益な対して最大55％の税金が取られてしまう。まだまだ、仮想通貨に光が浴びる日は遠いかも、、、

3−3 いまは金融システムとの対立

仮想通貨は、インターネット上で使える新しいお金の形です、これまでのお金（日本円やドルなど）は、銀行や政府が管理していました。

でも、仮想通貨はその仕組みを必要とせず、みんなが直接やりとりできるのが特徴です。このため、一部では「銀行や政府の力が弱まるのでは？」と心配する声があります。

例えば、いまの銀行にお金を預けて管理してもらうのが普通ですが、仮想通貨では自分でお金を管理することができます。これにより、銀行を通さず送金したり、支払いをしたりすることが可能になります。

こうした変化に対抗するため、多くの国では「CBDC（中央銀行デジタル通貨）」という新しいデジタルなお金を作ろうとしてます。

これは、仮想通貨の便利さを取り入れつつも、政府や中央銀行が管理する仕組みです。CBDCは安全性や信頼性を重視しながらも、デジタル時代に対応したお金として注目されています。

3−4 技術的な問題がある

仮想通貨のネットワークには、便利さや可能性がある一方で、いくつかの問題点があります。

1、【利用者が増えると遅くなることがある】

仮想通貨は、たくさんの人が同時に使うと処理が遅くなったり、手数料が高くなったりすることがあります。

これは、ネットワークが混雑してしまうためです。

2、【ハッキングや詐欺のリスク】

仮想通貨はデジタルデータなので、ハッキングによる盗難や詐欺の被害にあう可能性があります。

例えば、取引所やウォレット（仮想通貨を保管する場所）が攻撃を受けると、大きな損失を出すこともあります。

3、【安定性を高める必要】

仮想通貨がもっと安心して使えるようにするためには、セキュリティ対策が重要です。

例えば、「二段階認証」を使ったり、安全なパスワードを設定したりすることでリスクを減らせます。仮想通貨は便利ですが、安全に使うためには注意が必要です。

まとめ

ぼくの意見としては、「飛躍はするけど、世界共通のお金には時間がかかりそう」

仮想通貨は、国際送金の簡単さや銀行がなくても使える点、そして一部の国での資産保護手段として、これからどんどん使われる可能性があります。しかし、今すぐに世界中で使われるお金になるというわけではなく、政府の規制や技術の問題など、解決すべき課題がたくさんあります。

現実的には、これからは紙のお金（法定通貨）、仮想通貨、そして政府が作るデジタルなお金（CBDC）が共存する形になる可能性が高いです。つまり、仮想通貨だけが全てを置き換えるのではなく、いろんな形のお金が一緒に使われるようになるでしょう。